日本のヒルトン系・マリオット系ホテル運営会社一覧66軒【2026】｜直営とフランチャイズの見分け方

「同じマリオットのプラチナなのに、ホテルによって扱いが違う」「ダイヤモンドなのに、あのホテルではアップグレードされなかった」。こうした声をよく聞きますし、現役ヒルトンダイヤモンドの私自身、このばらつきを何年も感じてきました。

これはなぜ起きるのか。それを検証するために、日本のヒルトン系・マリオット系の主要ホテルで「実際に現場を動かしている会社」を1軒ずつ調べました。

先に結論を3つ。①同じブランドの看板でも、中で動いている「運営会社」はホテルごとに違います。②2026年8月に日本のヒルトン系36軒・マリオット系の主要30軒を1軒ずつ調べた結果、ヒルトン系は36軒中9軒、マリオット系は30軒中16軒が、ヒルトン/マリオット本体ではない事業会社の運営（フランチャイズ型）でした。③リッツ・カールトンでも大阪だけはフランチャイズで、ブランド名だけでは中身は分かりません。どのホテルがどちらかは、この記事の一覧表で確認できます。

私は現役ヒルトンダイヤモンド会員として、国内のヒルトン系を泊まり歩いてきました。「あのホテルだけ何かが違う」の理由をたどると、行き着く先はいつも「運営会社」でした。今回、その66軒分を調べて一覧にしています。

なぜ同じブランドなのに、ホテルごとに差が出るのか？

ホテルという商売は、外から見ると1つの会社に見えて、実は最大3つの会社で成り立っています。

• 所有：お金を出して建物を持つ会社（不動産会社・鉄道会社・REITなど）
• ブランド：看板と会員制度・予約システムを貸す会社（ヒルトン、マリオット）
• 運営：現場でスタッフを雇い、日々のサービスを回す会社

泊まる側の体験に直結するのは、3つ目の「運営」です。この運営に、大きく2つの型があります。

文章でも定義しておきます。直営型＝ヒルトン/マリオット本体（またはその直接のグループ会社）が、運営受託などの形で現場も動かす型。フランチャイズ型＝看板と会員制度だけを借りて、現場は別の事業会社が動かす型です。

まず公式の建て付けから言うと、客室アップグレードはどのホテルでも「空室状況に応じて」であり、保証ではありません。つまり、ばらつくのが仕様です。ただ、その空室の扱いを日々判断しているのは各ホテルの運営会社の現場で、ここはホテルごとに別の会社であることがある。本記事で検証できるのはこの構造までです。2026年にはダイヤモンドの上に「ダイヤモンド・リザーブ」も新設され、上級会員どうしの体感差はこれからもっと話題になるはずです。

会員プログラムの特典そのものはブランド共通のルールとして定められています。ただ、現場でそれをどう運用するかには、日々の判断を担う運営会社に委ねられる部分があります。運営会社が違えば、スタッフの雇用主も、研修も、現場の判断基準も、その会社のもの。「同じ上級会員なのに、なんだか対応が違う」が起こりえる理由は、たぶんここです。

もうひとつ、Xで教えていただいた視点を加えておきます。アップグレードのばらつきは、運営会社よりも「そのホテルのハード」で決まる部分が大きいという指摘です。上位カテゴリーの部屋が何室あるかはホテルごとに違い、スイートを多く持つホテルほど上げやすく、スイートが数室しかないホテルでは順番が回ってきにくい。言われてみれば当たり前なのですが、表を作っていた私にはこの視点が抜けていました。運営会社は変数のひとつであって、全部ではありません。

ここで大事な注意をひとつ。この記事は「どのホテルが渋い/渋くない」という個別評価はしません。書くのは一次情報で確認できた「事実としての運営体制」だけです。その上でどう受け取るかは、読者のみなさんの経験と照らしてみてください。

ヒルトン系36軒の運営会社一覧【2026年8月調査】

日本で開業済みのヒルトン系36軒を、開業プレスリリース・運営会社の公式サイト・REIT開示で1軒ずつ確認しました（開業前の8軒はヒルトン開業予定ホテル8軒【2026-2029】で別途まとめています）。結果はヒルトン運営25軒・フランチャイズ9軒・非公表2軒です。なお、契約上の損益責任を持つ会社が別にいる場合は、表中に（経営は〜）と併記しています。

※1 大阪・京都は旅館業の営業許可で営業者名まで確認できましたが、契約種別（運営受託かフランチャイズか）を明記した一次文書は未確認です。営業許可の名義人は所有者側の会社であることも多く、これだけで契約形態は判定できません。※2 成田の運営会社は採用公式ページに加え、物件を保有するジャパン・ホテル・リートの開示（賃借人＝ナリタコスゲ・オペレーションズ、外部運営会社の記載なし）でも確認しています。※3 那覇は開業時の発表（運営受託契約）に基づきます。現在の経営会社の詳細は要確認です。ヒルトン・ガーデン・イン横浜みなとみらいは所有者とヒルトンの「パートナーシップ」のみ公表で、契約種別は非公表です。ダブルツリーbyヒルトン東京有明も同様に、所有側企業とヒルトンの「パートナーシップ」のみ公表で契約種別は非公表です。

2026年9月14日にはヒルトン高山リゾートの開業も控えています（上の開業予定まとめで解説しています）。

マリオット系30軒の運営会社一覧【2026年8月調査】

マリオット系は国内100軒超と数が多いため、ラグジュアリー系と主要都市の代表格30軒に絞って調べました。結果はマリオット運営12軒（ブルガリ×マリオット提携ブランド運営の1軒を含む）・フランチャイズ16軒・不明2軒。ヒルトン系より、フランチャイズの比率がはっきり高い構成です。

※1 リッツ・カールトン東京は、港区の食品営業許可で53階クラブラウンジの名義が「ザ・リッツ・カールトン・プロパティ・マネジメント・カンパニー東京有限会社」であること（社会保険の適用事業所として被保険者413人）から、マリオット側の法人が現場を持つ実態まで確認できます。ただし契約書面レベルの一次明記は未発見です。※2 日光は2016年の正式契約発表（経営は東武100%子会社・運営はマリオット）を業界紙経由で確認しました。※3 ブルガリ東京はブルガリとマリオットの提携ブランドで、国内事業会社の運営ではありません。※4 ウェスティン大阪の営業者は大阪市の旅館業許可データで確認しました（法人番号4120001110526）。契約種別は非公表のため形態には※を付けています。※5 リッツ・カールトン沖縄は運営会社を法人番号・社会保険の適用事業所（被保険者135人）で確認しましたが、契約種別は不明です。なお表のフェアフィールド「道の駅」シリーズは約30軒を1行にまとめており、軒数の集計では1件と数えています。

各ホテルの運営会社と形態は、開業時の公式発表・運営会社の公式サイト・REIT等の企業開示で2026年8月8日に確認しました。契約形態が確認できなかったものは推測で埋めず、会社側が公表していないものは「非公表」、一次情報で確認しきれなかったものは「不明」「※」と区別しています。

ここまでの66軒は「いま日本にあるもの」です。この先どこが増えるのかはヒルトン開業予定ホテル8軒【2026-2029】にまとめています。新規開業は発表の時点で運営会社まで明記されることが多く、じつはこの表を更新するときの一次情報源にもなっています。

勢力図｜69軒の「現場」を握っているのは誰か

ここまでの一覧（読者情報の3軒を含む69軒）を、運営形態で数え直してみます。

直営が過半を占める一方、FC・運営委託は27軒。そしてこのFC側の「現場」を誰が運営しているかを集計すると、日本のホテル産業の面白い縮図が見えてきます。

• 森トラスト・ホテルズ＆リゾーツ：4軒
• 近鉄・都ホテルズ：4軒
• 東急リゾーツ＆ステイ：2軒
• YTLホテルズ：2軒
• JR東海ホテルズ：2軒

上位に並ぶのは、不動産系（森トラスト）と鉄道系（近鉄・JR東海）。外資ブランドの看板の下で、日本のインフラ企業が現場を支えている——この構図が、同じブランドでもホテルごとに個性が出る理由の土台になっています。

※集計は本記事の一覧（2026年8月調査・読者追記含む）の分類ベース。非公表・不明分（5軒）は除いて数えています。

直営とフランチャイズ、調べて意外だった5つの事実

66軒を表に並べていく途中、何度か手が止まりました。泊まり歩いてきたつもりの私でも、思い込みがいくつも覆ったんです。

①リッツ・カールトンでも「大阪だけ」はフランチャイズ

東京・京都・日光・福岡はマリオット運営。ところがリッツカールトン大阪（正式名称: ザ・リッツ・カールトン大阪）だけは、阪神電気鉄道の連結子会社・阪神ホテルシステムズが経営するフランチャイズです。「リッツならどこも同じ」と思い込んでいたので、これが今回いちばん意外でした。

②コートヤードは同じ看板で「3つの運営体制」

名古屋はマリオット直運営、東京ステーションと新大阪ステーションは森トラスト・ホテルズ＆リゾーツ、京都四条烏丸はJR東海ホテルズ。同一ブランド4軒で運営会社が3つに割れています。これでは「コートヤードってどうですか？」と聞かれても、一言では答えられないわけです。

③ダブルツリーは「フランチャイズブランド」ではなかった

ダブルツリーは世界的にはフランチャイズ中心のイメージで語られがちですが、日本の8軒を数えると、フランチャイズは1軒もありませんでした。京都駅・京都東山・大阪城・那覇・那覇首里城・沖縄北谷の6軒に加え、富山も「所有の池田ホテルマネジメントがヒルトンに運営を委託する」運営受託型。残る東京有明だけが契約形態非公表です。数えてみないと分からないものです。

④日本初のLXR「ROKU KYOTO（ロク京都）」は東急リゾーツ＆ステイの運営

ヒルトン最高級ラインのLXRを冠するROKU KYOTOの運営は、ヒルトンではなく東急不動産系の東急リゾーツ＆ステイです。さらにニセコビレッジの3軒（ヒルトン・キュリオ・タペストリー）はすべてマレーシアYTL系の運営。「高級ブランド＝直営」という思い込みも成り立ちませんでした。

⑤積水ハウスは「所有側」と「運営側」の両方をやっている

W大阪・リッツ京都・リッツ福岡では所有・開発側に回り、運営はマリオットに任せる。一方で全国の「道の駅」フェアフィールド約30軒では、子会社の積水ハウスホテルマネジメントが自ら運営する。同じ会社が案件によって立ち位置を使い分けている、三層構造の生きた見本です。

【追記】読者の方に教えていただいた3軒

この記事を公開したあと、Xで「このホテルも入れてほしい」「調べてみました」と情報を寄せていただきました。せっかくなので、一次情報で確認したうえで追記します（上の集計30軒には含めていません）。

大阪ステーションホテルは2024年7月にJPタワー大阪へ開業した418室のホテルで、公式のリリースはすべて株式会社ジェイアール西日本ホテル開発の名義で出ています。シェラトン鹿児島は鹿児島初の外資系シティホテルですが、開業リリースには「シェラトン鹿児島を運営する南国ホテルズ株式会社」と明記されていました。地元企業が現場を持つ形です。

ウェスティンホテル横浜は少し複雑で、開業の発表はマリオット・インターナショナル名義、そこに「積水ハウスがオーナーである373室」と書かれています。一方、横浜市が公開している旅館業の営業許可では、営業者はMMホテルシステムズ株式会社。ブランド側が運営し、許可の名義人は別会社という、この記事で何度か出てきた形です。

この表は、こうして読者の方の指摘で少しずつ増えています。抜けている施設や、事実と違う行にお気づきの方は、X（@yokogpt）でお知らせください。いただいた情報は一次情報で確認したうえで、確認できたぶんをこの記事に追記していきます。

泊まるホテルの運営会社を調べる5つの方法

この表にないホテルでも、次の5つで自力で確認できます。私が66軒を調べたときの手順そのものです。

①開業時のプレスリリースを探す

「ホテル名＋開業＋プレスリリース」で検索し、開業当時の発表文を読みます。「運営受託契約」「フランチャイズ契約」「運営委託」といった契約の言葉が書いてあれば、それが一次情報です。ヒルトン横浜（ケン・コーポレーション系・2021年）やヒルトン長崎（松藤グループ・2018年）は、フランチャイズ契約を明確に公表している例です。

②運営会社側の公式サイトの「施設一覧」を見る

森トラスト・ホテルズ＆リゾーツ、近鉄・都ホテルズ、JR東海ホテルズのような運営会社は、自社サイトに運営施設の一覧を載せています。ブランド側でなく「運営会社側」から引くのがコツです。近鉄・都ホテルズ1社でマリオット系4軒（大阪マリオット都・ウェスティン都京都・シェラトン都東京・シェラトン都大阪）を運営していることも、この方法で分かります。

③ホテルREITの開示・物件データベースを見る

ホテルを保有するREIT（不動産投資法人）は、物件ごとの運営会社や賃借人を投資家向けに開示しています。たとえばジャパン・ホテル・リートのポートフォリオ詳細では、ヒルトン東京ベイの運営会社が「ヒルトン・インターナショナル・カンパニー」、ヒルトン成田の賃借人が「ナリタコスゲ・オペレーションズ」と確認できます。投資家向けの開示は正確性が求められるため、一次情報として信頼度が高い方法です。

④自治体が公開している「営業許可」のデータを見る

いちばん強力なのがこれです。ホテルは旅館業法の許可を取って営業しており、自治体によっては許可施設の一覧を、営業者名（許可の名義人）ごとオープンデータで公開しています。会社が公表していなくても、行政側から名前が分かってしまうわけです。実際にこの方法で、これまで「非公表」だったホテルの名義人まで確認できました。

出典：大阪市・京都市・横浜市の旅館業許可施設一覧、港区の食品営業許可オープンデータ（いずれも2026年8月9日取得）。いずれも登録不要・無料で誰でも開けます。泊まるホテルの所在地の自治体で同じデータを探せば、この表と同じやり方でご自身でも確認できます。

ただし、ここには大事な注意があります。許可の名義人は「その建物で営業許可を取っている会社」であって、ブランドの運営会社とは限りません。ヒルトン京都の名義人が東京建物を代表社員とする合同会社であるように、所有者側が作った会社が名義人になっている例は珍しくありません。この方法で分かるのは名義人までで、運営受託かフランチャイズかという契約の種類までは分かりません。そこは開業時の発表と突き合わせる必要があります。

旅館業の一覧で営業者名を空欄にしている自治体もあります（東京都江東区はそうでした）。その場合は、同じ自治体が出している食品営業許可のデータで、ホテル内のラウンジやレストランの名義を見るという裏口があります。ただしレストランだけ外部の運営会社が入っていることもあるので、1件だけで決めつけないことです。

⑤採用情報・会社概要ページを見る

ホテルの求人を見ると、雇用主として運営会社（経営会社）の名前が出てきます。公式発表で契約形態が見つからない場合の最後の手がかりです。ただしこの方法は補助的な確認手段なので、この記事でも採用ページしか根拠がない行には※を付けて区別しています。

よくある質問（FAQ）

Q1. 同じヒルトンやマリオットの上級会員なのに、ホテルによって対応の印象が違うのはなぜですか？

A. 会員特典の枠組みはブランド共通ですが、現場を動かしているのはホテルごとの運営会社で、スタッフの雇用・研修・日々の判断はその会社に属します。日本ではヒルトン系36軒中9軒、マリオット系30軒中16軒が、ブランド本体ではない事業会社の運営でした（2026年8月調査）。運営会社が違えば体験の肌ざわりが変わりうる、というのが構造面の説明です。個別ホテルの優劣を断定するものではありません。

Q2. 泊まるホテルが直営かフランチャイズかは、どこで見分けられますか？

A. ①開業時のプレスリリースで「運営受託契約」「フランチャイズ契約」の文言を探す、②森トラスト・ホテルズ＆リゾーツや近鉄・都ホテルズなど運営会社側の公式サイトの施設一覧を見る、③ホテルを保有するREITの開示（物件ごとの運営会社・賃借人）を見る、④自治体が公開している旅館業などの営業許可データで名義人を確認する、⑤採用情報で雇用主の会社名を確認する、の5つです。予約サイトの表紙には書いていないため、運営会社側から引くのがコツです。

Q3. リッツ・カールトンは全部マリオットが運営しているのですか？

A. いいえ。リザーブを除く国内6軒のうち東京・京都・日光・福岡はマリオット運営ですが、大阪は阪神電気鉄道の連結子会社・阪神ホテルシステムズが経営するフランチャイズです。沖縄は運営会社・契約形態とも一次情報が割れており確定できていません（2026年8月時点）。なお最上位ライン「東山ニセコビレッジ リッツ・カールトン・リザーブ」の運営はYTLホテルズ系（ニセコビレッジ）です。

Q4. ヒルトンが運営していない日本のヒルトン系ホテルはどこですか？

A. 2026年8月時点の開業済み36軒では9軒です。ヒルトン東京お台場とヒルトン成田（HMJ系）、ヒルトン横浜（ケン・コーポレーション系）、ヒルトン長崎（松藤グループ）、ROKU KYOTOと旧軽井沢KIKYO（東急リゾーツ＆ステイ）、ニセコビレッジの3軒（YTLホテルズ系）です。

Q5. ダブルツリーbyヒルトンはフランチャイズが多いのですか？

A. 日本では逆で、フランチャイズは1軒もありませんでした。国内8軒のうち7軒（京都駅・京都東山・大阪城・富山・那覇・那覇首里城・沖縄北谷）がヒルトン運営で、東京有明のみ契約形態非公表です（2026年8月調査）。

Q6. コンラッド東京はどこが運営していますか？

A. コンラッド東京はヒルトン運営（直営型）です。契約上の経営は森トラスト系のMT&ヒルトンホテルで、現場の運営はヒルトンが担う体制です（2026年8月調査）。コンラッド大阪・コンラッド名古屋も同じくヒルトン運営です。

Q7. 運営受託のホテルでも、現場のスタッフは地元の会社の社員なのでは？

A. 鋭い指摘で、実際そういうホテルもあります。「契約がどちらか」と「誰が人を雇っているか」は別のレイヤーで、運営受託でも雇用の主体は経営会社側、ブランドから来るのは総支配人など一部、という形は珍しくありません。ただ全部がそうかというとそうでもなく、たとえばザ・リッツ・カールトン東京は、ブランド名を冠した法人（ザ・リッツ・カールトン・プロパティ・マネジメント・カンパニー東京有限会社）が社会保険の適用事業所として413人を雇用しています。ヒルトン東京の日本ヒルトン、ヒルトン大阪の大阪ヒルトンのように、ホテル名を冠した法人が営業主体になっている例もあります（ただし資本関係までは公表されていません）。この記事の表は、公表されている契約の形で分類したものです。

まとめ｜ブランドは看板、運用は運営会社

66軒を1軒ずつ調べて、最後に手元に残ったのはこの3つでした。

• ブランドは看板と会員制度。現場を動かすのは運営会社。そして日本のヒルトン系36軒の4分の1、マリオット系30軒の半分超は、ブランド本体ではない事業会社の運営だった
• リッツ・カールトンもコートヤードも、同じブランド内で形態が割れている。「ブランド名だけ」でホテルを語ると、この違いが見えない
• 運営会社は開業プレスリリース・運営会社の施設一覧・REITの開示・自治体の営業許可データ・採用情報で自力で調べられる

次の予約の前に、泊まるホテルをこの表で引いてみてください。「同じプラチナなのに」のモヤモヤの正体が、少し見えてくるはずです。私自身、この表を作ってから宿泊記の読み方が変わりました。まず「どの会社の現場か」を見る。それだけで、あのホテルの記憶が少し違って見えてきます。

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