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レントロールの見方|大家10年が教える7つのチェック術

不動産投資

不動産投資で物件を検討するとき、物件概要書と並んで必ず確認すべき資料がレントロール(賃料一覧表)です。

私は2棟のアパート・マンションを保有する現役大家10年目。FP2級を取得し、これまで数十枚のレントロールを読み込んできました。

この記事では、レントロールの見方を7つのチェックポイントに整理して解説します。表面利回りの「嘘」を見抜き、本当に稼げる物件かどうかを判断する力が身につきます。

📋 この記事でわかること

  • レントロールとは何か・物件概要書との違い
  • 間取り・店舗テナントの空室リスクの見方
  • 空室の「想定賃料」が嘘でないか見抜く方法
  • 入居時期から賃料の高止まりリスクを読む
  • 法人一括借上げ・一斉退去リスクの判断法
  • レントロールに書かれない隠れコストの確認法
レントロールのサンプル

▲ レントロールのサンプル

レントロールとは?|物件の「今の稼ぎ」がわかる資料

レントロール(rent roll)とは、収益物件の各部屋ごとの賃料・共益費・入居状況・契約期間などを一覧にした資料です。日本語では「賃料一覧表」「賃借条件一覧表」とも呼ばれます。

語源は英語の「rent(賃料)」+「roll(巻物・一覧)」で、もともと不動産の賃料台帳を意味します。

物件概要書とレントロールの違い

項目物件概要書レントロール
内容物件全体の概要(土地・建物・権利)各部屋ごとの賃料・入居状況の詳細
わかること物件スペック・接道・権利形態実際の収益力・空室率・賃料バランス
用途第一次スクリーニング収益性の精密検査
作成者仲介会社・売主管理会社・売主(オーナー)

💡 大家10年の実感:物件概要書が「履歴書」なら、レントロールは「給与明細」です。いくらスペックが良くても、実際に稼いでいなければ意味がありません。概要書で第一印象を確認し、レントロールで収益力を精査するのが鉄則です。

レントロールの主な記載項目

項目内容チェックの目的
部屋番号101, 102, 201…全戸数の把握
間取り・面積1K, 2LDK, 店舗等入居者属性の把握
賃料月額家賃相場比較・高止まり確認
共益費・管理費月額実質収入の計算
敷金・礼金月数退去時の原状回復財源
契約日・入居日契約開始日入居期間・賃料の経年変化
契約形態個人/法人法人一括借上げリスク
入居/空室現況空室率の確認

チェック①|間取りと店舗・事務所の有無

レントロールでまず確認すべきは、各部屋の間取りと用途です。住居だけの物件と、1階にテナント(店舗・事務所)が入っている物件では、リスクの性質がまったく異なります。

店舗・事務所テナントのメリットとリスク

用途メリットリスク
住居安定需要・入居付けしやすい賃料単価は低め
店舗住居の2〜3倍の賃料単価も可能退去時の収入インパクト大。業種により騒音・ゴミ問題
事務所法人契約で安定・賃料高めテレワーク普及で需要減エリアあり

特に1階テナント型物件は要注意です。レントロール上では全体利回りが高く見えますが、テナントが退去すると家賃収入が一気に2〜3割落ちるケースがあります。

💡 大家の体験談:購入前に周辺の不動産会社や管理会社へ「そのテナント需要があるか」「長年営業しているか」をヒアリングすることを強くおすすめします。私も物件検討時には必ず現地の管理会社に電話して、テナントの入れ替わり頻度を確認しています。

チェック②|空室の「想定賃料」は本当に適正か?

レントロールで空室部分に記載されている「想定賃料」には、販売会社が利回りを良く見せるために高めに設定しているケースがあります。

想定賃料の嘘を見抜く3つの方法

① 成約済みの部屋と比較する

同じ建物内で成約済みの部屋が月3万円なのに、空室の想定賃料が3.3万円になっていたら、0.3万円分は「盛っている」可能性が高いです。同じ間取り・階数の成約賃料と比較してください。

② 周辺相場と比較する

SUUMO・ホームズ等で同エリア・同築年数・同間取りの募集賃料を調べましょう。レントロールの想定賃料が相場より5〜10%以上高ければ要注意です。

③ 管理会社にヒアリングする

物件の管理会社に「この賃料で実際に決まりますか?」と直接聞くのが最も確実です。管理会社は現場感を持っているので、正直な回答が返ってくることが多いです。

🚨 想定賃料が高いと何が起きる?

表面利回り10%で購入したのに、空室を埋めるために賃料を下げた結果、実質利回りが7%以下に落ちるケースが実際にあります。物件価格の交渉材料にもなるので、想定賃料の妥当性は必ず確認しましょう。

チェック③|入居開始時期と賃料の「高止まり」リスク

レントロールの契約開始日を見ると、いつの相場で入居したかがわかります。これが非常に重要です。

例えば、10年前に月5万円で入居した部屋が、現在の相場では月4万円しか取れないケースがあります。入居者が退去しない限り賃料は下がりませんが、退去後は現在の相場まで下がる「賃料の高止まりリスク」が潜んでいます。

高止まりリスクのチェック方法

入居時期リスク対策
5年以上前当時の相場が今より高い可能性現在の募集相場で再計算
10年以上前高止まりリスク大退去後の賃料下落を利回りに織り込む
直近1〜2年現在の相場に近い比較的安心

💡 大家の体験談:私が保有する物件でも、新築時に入居した長期入居者と、最近入居した方では賃料に差があります。長期入居者が退去した際に賃料が下がることを想定して、「全部屋が現在相場で埋まった場合の利回り」を事前に計算しておくことをおすすめします。

チェック④|法人一括借上げ(社宅契約)の光と影

レントロールで同じ日付で複数の部屋が契約されている場合、法人による一括借上げ(社宅契約)の可能性があります。

法人一括借上げのメリット・デメリット

観点メリットデメリット
収入安定性法人の信用力で家賃滞納リスク低い企業撤退で大量空室リスク
管理負担入居者対応が法人経由で楽法人の意向で一括解約も
賃料水準まとめ借りで安定契約個人相場より低めの場合あり

例えば6戸中4戸が同一法人の社宅契約だった場合、その企業が事業縮小や移転をすれば一度に4戸が空くことになります。法人契約の比率が全戸数の50%を超える物件は、その企業の業績・事業計画も確認すべきです。

💡 確認のポイント:管理会社に「法人契約は何社分ですか?」「契約更新の予定はありますか?」と聞いてみてください。1社集中なのか複数社に分散しているかで、リスクの大きさが変わります。

チェック⑤|入居期間と一斉退去リスク

レントロールの契約開始日から入居期間を逆算すると、退去タイミングの傾向が見えてきます。

物件タイプ別の平均入居期間

物件タイプ平均入居期間退去の傾向
単身向け(1K・1R)約4年転勤・結婚・進学で退去
ファミリー向け(2LDK〜)約6〜8年子供の進学・持家購入で退去
店舗・事務所不定(契約次第)業績悪化・移転で退去

同時期に入居した部屋が複数ある場合、退去時期も重なる可能性があります。例えば築年数が新しい物件で5戸中4戸が同時期入居なら、4年後に一斉退去が起きるリスクを想定しておく必要があります。

一斉退去が起きると、原状回復費が一度に発生し、空室期間中の家賃収入もゼロになります。修繕積立金がない状態で一斉退去が起きると、キャッシュフローが一時的に赤字になる可能性もあります。

チェック⑥|直近の契約時期でエリア需要を読む

レントロールの契約日を時系列で見ると、そのエリアの賃貸需要の強さが見えてきます。

📐 契約時期から読み取れること

  • 直近1年以内に複数成約 → エリア需要が旺盛。安心材料
  • 2年以上成約なし+空室あり → 需要弱or賃料設定に問題
  • 繁忙期(1〜3月)に集中 → 学生・新社会人需要の物件
  • 通年で均等に成約 → 安定需要エリア

空室が長期間続いている部屋がある場合、賃料が相場より高いか、物件自体に問題がある可能性があります。管理会社に「募集開始からどのくらい経っていますか?」と確認しましょう。

チェック⑦|レントロールに書かれないオーナー負担費用

レントロールには家賃収入は載っていても、オーナーが負担する費用は書かれていないことがほとんどです。ここを見落とすと、実質利回りの計算が大きく狂います。

レントロールに書かれない主な費用

費用項目年間目安備考
管理委託費家賃の3〜5%管理会社に委託する場合
固定資産税・都市計画税物件評価額の1.4〜1.7%毎年支払い
火災保険・地震保険5〜15万円/年構造・規模による
共用部電気代6〜18万円/年共用廊下・エレベーター等
共用部水道代3〜10万円/年散水・清掃用
インターネット(無料Wi-Fi)12〜36万円/年入居付けの差別化策として導入
清掃費6〜24万円/年共用部の定期清掃
修繕積立家賃の5〜10%目安大規模修繕に備える
浄化槽保守(ある場合)10〜30万円/年法定検査+定期清掃

📐 実質利回りの計算例

  • レントロール上の年間家賃収入:360万円
  • 物件価格:4,000万円(諸費用280万円)
  • → 表面利回り:360万 ÷ 4,000万 = 9.0%
  • 年間経費合計:管理費18万+固都税30万+保険8万+電気12万+清掃12万+修繕積立18万 = 98万円
  • 空室率10%想定:家賃324万円
  • → 実質利回り:(324万 − 98万)÷(4,000万 + 280万)= 約5.3%

表面9.0% → 実質5.3%。この差を知らずに購入すると、想定していたキャッシュフローが出ません。

💡 大家の体験談:購入前に売主や管理会社に「過去1年分の収支明細(管理費・修繕費・光熱費等)」を開示してもらうことを強くおすすめします。レントロールだけでは見えない隠れコストが判明します。私も必ず直近1年分の経費明細を請求しています。

レントロールを一瞬で読み解く7つのチェックリスト

優良物件はスピード勝負です。レントロールを受け取ったら、以下の7項目を短時間で確認する習慣をつけましょう。

✅ レントロール7つのチェックリスト

  1. 間取りと用途 → 店舗・事務所テナントの有無と賃料比率
  2. 空室の想定賃料 → 成約済み部屋+周辺相場と比較して適正か
  3. 入居開始時期 → 古い契約は賃料高止まりリスクを計算
  4. 法人/個人の比率 → 法人50%超は一括解約リスクを確認
  5. 入居期間の偏り → 同時期入居が多いと一斉退去リスク
  6. 直近の成約時期 → 長期空室はエリア需要or賃料に問題
  7. 隠れコスト → 管理費・固都税・共用部費用を売主に確認

この7項目を10〜15分で確認できるようになれば、スピード勝負の物件検討でも判断を誤りにくくなります。

不動産投資の勉強は何から始める?

レントロールの見方を解説してきましたが、実際の投資判断には融資戦略・税務・管理運営など幅広い知識が必要です。

私自身、不動産投資を始める前にファイナンシャルアカデミーの不動産投資スクールを受講しました。物件選び・レントロール分析・融資戦略まで、現役投資家の講師から実践的に学べる講座です。

まずは無料体験セミナーで、自分に合うかどうかを確かめてみてください。

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よくある質問(FAQ)

Q. レントロールはどこで入手できる?

仲介会社または管理会社に依頼すれば入手できます。投資用物件の場合、物件概要書とセットで送ってもらうのが一般的です。楽待や健美家などの投資用不動産ポータルサイトで物件を問い合わせた際に、資料として提供されます。

Q. レントロールは誰が作成する?

通常は管理会社または物件オーナー(売主)が作成します。法定書類ではないため、フォーマットは各社バラバラです。記載項目が少ない場合は、追加情報を依頼しましょう。

Q. レントロールの別名は?

「賃料一覧表」「賃借条件一覧表」「家賃明細書」とも呼ばれます。英語では「rent roll」で、語源は賃料台帳を意味します。国土交通省の不動産鑑定評価基準でも使用される公式用語です。

Q. 戸建賃貸にもレントロールはある?

あります。戸建賃貸の場合は1行(1戸分)のシンプルなレントロールになりますが、賃料・契約日・契約形態(個人/法人)・駐車場の有無等は記載されます。駐車場付きの戸建て賃貸では、駐車場の賃料が別立てになっているケースもあるので確認しましょう。

Q. レントロールの賃料は信用できる?

基本的には管理会社の実績数値ですが、空室部分の「想定賃料」は売主側が設定した数字なので要注意です。成約済み部屋の賃料は実績値として信頼できますが、空室の想定賃料は必ず周辺相場と比較してください。

Q. レントロールで「AD(広告料)」とは?

AD(広告料)は入居者募集時に仲介会社へ支払う報酬です。レントロールには直接記載されませんが、管理会社に確認すると「AD1ヶ月」「AD2ヶ月」等の条件がわかります。ADが高い物件は入居付けに苦戦している証拠でもあるので、エリアの需要と合わせて判断してください。

まとめ|レントロールの見方をマスターして投資判断の精度を上げよう

✅ レントロール7つのチェックポイントまとめ

  1. 間取りと用途 → テナント退去時の収入インパクトを想定
  2. 空室の想定賃料 → 成約実績+周辺相場と照合
  3. 入居開始時期 → 古い契約の高止まりリスクを計算
  4. 法人/個人の比率 → 法人集中は一括解約リスク確認
  5. 入居期間の偏り → 一斉退去リスクと修繕費の備え
  6. 直近の成約時期 → エリア需要の強さを判断
  7. 隠れコスト → 表面利回りと実質利回りのギャップ把握

レントロールは物件の「今の稼ぎ」を見せてくれる資料です。物件概要書で物件のスペックを確認し、レントロールで収益力を精査する — この2つの資料をセットで読む力が、不動産投資の成否を分けます。

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